アップルの完全ワイヤレスイヤホンAirPodsの出荷が昨年から倍増し、上位モデルAirPods Proも需要が予想より「はるかに高い」として増産が急がれているとの噂は先日もお伝えしました。
これほどの好調がいつまで続くのか。大手調査会社のアナリストが、2020年にはさらにAirPods市場の成長が加速するとの投資家向け研究ノートを発表しました。調査会社バーンスタインのトニ・サッコナギ氏によると、2019年におけるAirPodsの売上げは昨年から倍増して60億ドルになるとのこと。そればかりか、2020年にはさらに飛躍して8500万台が販売され、約150億ドルの収益を上げると予測しています。
これと同じ成長率が2021年も続くなら、AirPodsはアップルにとって3番目に大きなビジネスになるーーサッコナギ氏はそう述べています。2019年の第4四半期業績発表では、売上の1位がiPhone、2位がMac、3位がiPad。AirPodsやApple Watchなどウェアラブル機器はそれに次ぐ4位でした。つまり、再来年には「AirPods単体でiPadを上回る」というわけです。
しかし、AirPodsは基本的にiPhoneユーザーを対象としており(実はAndroidでも使えますが)そうした客層に一通り普及してしまえば成長は鈍化すると思われます。
その点はサッコナギ氏も織り込んでおり、「AirPodsの急激な普及曲線とiPhoneのインストールベースの急速な飽和を考慮すると、2021年または22年までにAirPodsの収益が劇的に減速し、1ケタの成長率になる可能性がある」と述べています。iPhoneの販売が伸び悩めば、AirPodsも道連れで頭打ちになるというわけです。
数年後のことはさておき、AirPods販売が絶好調との見方は、複数のアナリストが共有しているところです。たとえば米証券会社WedbushのDaniel Ives氏はブラックライデーからサイバーマンデーの週末だけで約300万台のAirPodsが販売されたと推定していました。また米調査会社Asymcoは、AirPodsがもうすぐ四半期の収益で40億ドルに達し、2007年のiPod全盛期を上回ると予測しています。
アップルがAirPods市場の成長を、みすみす鈍化させるとは考えにくいことです。定期的に改良を加えた新モデルを投入して買い換えを促す、あるいはAndroidスマホでも使いやすくするなどの対策を講じるのかもしれません。アップルの完全ワイヤレスイヤホンAirPodsの出荷が昨年から倍増し、上位モデルAirPods Proも需要が予想より「はるかに高い」として増産が急がれているとの噂は先日もお伝えしました。
これほどの好調がいつまで続くのか。大手調査会社のアナリストが、2020年にはさらにAirPods市場の成長が加速するとの投資家向け研究ノートを発表しました。調査会社バーンスタインのトニ・サッコナギ氏によると、2019年におけるAirPodsの売上げは昨年から倍増して60億ドルになるとのこと。そればかりか、2020年にはさらに飛躍して8500万台が販売され、約150億ドルの収益を上げると予測しています。
これと同じ成長率が2021年も続くなら、AirPodsはアップルにとって3番目に大きなビジネスになるーーサッコナギ氏はそう述べています。2019年の第4四半期業績発表では、売上の1位がiPhone、2位がMac、3位がiPad。AirPodsやApple Watchなどウェアラブル機器はそれに次ぐ4位でした。つまり、再来年には「AirPods単体でiPadを上回る」というわけです。
しかし、AirPodsは基本的にiPhoneユーザーを対象としており(実はAndroidでも使えますが)そうした客層に一通り普及してしまえば成長は鈍化すると思われます。
その点はサッコナギ氏も織り込んでおり、「AirPodsの急激な普及曲線とiPhoneのインストールベースの急速な飽和を考慮すると、2021年または22年までにAirPodsの収益が劇的に減速し、1ケタの成長率になる可能性がある」と述べています。iPhoneの販売が伸び悩めば、AirPodsも道連れで頭打ちになるというわけです。
数年後のことはさておき、AirPods販売が絶好調との見方は、複数のアナリストが共有しているところです。たとえば米証券会社WedbushのDaniel Ives氏はブラックライデーからサイバーマンデーの週末だけで約300万台のAirPodsが販売されたと推定していました。また米調査会社Asymcoは、AirPodsがもうすぐ四半期の収益で40億ドルに達し、2007年のiPod全盛期を上回ると予測しています。
アップルがAirPods市場の成長を、みすみす鈍化させるとは考えにくいことです。定期的に改良を加えた新モデルを投入して買い換えを促す、あるいはAndroidスマホでも使いやすくするなどの対策を講じるのかもしれません。