JR東日本やDNPなど、NFCタグ利用サービス拡大の技術検証

東日本旅客鉄道(JR東日本)、アクアビットスパイラルズ、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ(SIPS)、大日本印刷(DNP)の4社は12月9日、共同でNFCタグの活用に向けた技術検証を行うことで合意したと発表した。

今回の技術検証は、NFCタグにスマートフォンをタッチすることでチケットの確認や支払いなどができる利用シーンを想定。これは、スマートフォンのNFC機能の1つであるリーダー/ライターモードによりNFCタグ内の情報を読み取る技術を利用しているという。

4社は近距離無線通信技術であるNFCのさらなる可能性に着目し、交通や決済を中心としてタッチすることで多様なサービスを利用できる場を拡大し、既存のタッチするサービスとも組み合わせてシームレスに体験を繋いでいくことを目指す。

JR東日本は、MaaSにおいて特に連携に力を入れているというラスト/ファーストワンマイルの交通シーンでのNFCタグの利用を想定し、技術検証の主導及び本運用へ向けた課題の洗い出しを担う。

アクアビットスパイラルズは、同社が培ってきたというスマートプレート(クラウド管理型のNFCタグを内蔵したバッテリー不要の情報配信デバイス)の技術を使用し、安全なNFCタグの運用方法の提案や技術課題を検証する。

SIPSは、FeliCa技術を通じたカードや携帯電話の「かざす」ライフスタイルを推進する一環として、NFCタグの新たな用途で多様な事業者が共通利用できるよう、関連する標準化団体と連携し高い互換性のある技術仕様を検討する。

DNPは、ICカードビジネスを通じて培ったセキュリティ技術、ソフトウェア開発、システム開発に関わるノウハウを利用し、NFCタグの新たなサービスを検討する。