グーグルは検索エンジンの誤情報問題の解決を目指す　米中間選挙が迫る中

2014年、もしあなたがGoogle（グーグル）で「King of the United States（米国の王様）」と検索したら、壇上でマイクに向かって熱狂的に叫ぶバラク・オバマの写真を目にしていただろう。

もちろん真実ではない。しかしGoogleは、極右ニュースのBreitbart（ブライトバート）に「All Hail King Barack Obama, Emperor Of The United States of America！（ようこそキング・バラク・オバマ、アメリカ合衆国の帝王）」と題された記事が掲載されたことを根拠に挙げた。

このエピソードは、検索結果をクエリの決定的な答えかのようにベージのトップに強調表示するスニペットの不器用さを強調している。問題は、その後何年も続き、当たり前のようにGoogleは特定の大統領がKKK（クー・クラックス・クラン）の一員であるとか、女性は邪悪であるなどと提示していた。

8月11日、地球上で最も広く利用されている情報ツールが抱えるこうした嘘と戦うべく、Googleはいくつかの新機能を公表した。検索結果として10個のリンクを表示する初期のシンプルなウェブサイトだった頃から大きく変化し、Googleは今やニュース記事、ツイート、地図、ホテル予約などさまざまな項目がハイライトされる無秩序で雑然としたサイトになっている。サイトが大きくなり、誤情報を発信する者たちの手口が高度化するにつれ、検索エンジンは嘘と誤情報の拡散に対して脆弱性を増した。

「近年の誤情報の急増は、社会としての私たちにとっていっそう緊急の課題となっています。当社が使命を果たすことができるのは、質の高い結果を提供できたときだけです」とGoogleの検索担当副社長パンドゥ・ナヤクは10日に記者団に語った。

Googleは、人工知能システムを使って検索結果の抜粋を改善すると語った。同社はMultitask Unified Model（MUM、マルチタスク統合モデル）と呼ばれる機械学習ソフトウェアを利用して、1つの事実に対して複数の信頼できる情報源の間で一致しているかどうかを確認する。このプロセスによって、たとえ情報が異なる方法で表現されていても、システムは全体合意に達することができるとGoogleは説明した。

同社は、昨年公開された「About this result（この検索結果について）」機能も拡張し、検索結果に関するより多くの文脈情報を含めるようにする。ウェブサイトや企業に関する短い説明に加えて、検索結果がインデックスされていた場合、利用者は検索結果に関する精緻な情報を見ることができる。たとえば、ある会社が別組織の傘下にあるかどうかを知らせる。一方で、もしGoogleが検索結果に関する十分な情報を得られないときは、そのことを開示する。さらに同社は「About this result」機能をスペイン語、ドイツ語、インドネシア語などの言語でも提供開始する。

Googleは「content advisories（コンテンツに関する注意）」も改定する。銃撃事件や自然災害などの速報ニュースで、状況が刻々と変化し、十分な情報が得られないときに表示されるものだ。今後は、情報が希薄である場合だけでなく、Googleの検索結果ランキングシステムに基づき、情報はあるが信頼できない可能性がある場合にも利用者に警告する。

一連の新機能は、現在進行中の大手テックと誤情報提供者らとの戦いの熾烈さを浮き彫りにしている。今年、米国が中間選挙を控えていることから問題はさらに高まるばかりだ。GoogleはFacebook（フェイスブック）、Twitter（ツイッター）とともに、陰謀論や新型コロナ情報、過激思想などにサービスを悪用されていることに関して、数年来やり玉にあげられてきた。

しかし、これらのアップデートは、Googleと同じAlphabet（アルファベット）傘下にあり、長年誤情報拡散の主犯格とされているYouTube（ユーチューブ）には適用されない。「検索におけるYouTubeの問題は、私たちとは少々異なります」とナヤクは語り、YouTubeはコンテンツをホストしており、パーソナライズされたフィードを利用していることを挙げたが、2つのチームはアイデアを交換しあっているとも話している。「私たちがYouTubeの問題に直接取り組むことも、YouTubeが私たちの問題に直接取り込むこともありません」