買えるソニーのEV誕生へ　VISION-Sを強くする「3本の矢」とは

ソニーは1月初旬、米・ラスベガスで開催されたエレクトロニクスの展示会「CES 2022」で、同社が誇るセンシングやエンターテインメントの先端技術を乗せたEV（電気自動車）「VISION-S」を市場に投入する計画を発表した。今春にはソニーモビリティを立ち上げ、EVを含むモビリティ部門の事業化を本格的に目指す。

VISION-Sのプロジェクトを率いるソニーの川西泉常務に、新たにモビリティの事業を立ち上げることを決めた背景、描いている展望を聞いた。

ソニー初のEVを支えるパートナーの存在

VISION-Sは、2020年のCESで初めてコンセプトが披露された。それから2年、ソニーが、VISION-Sを一般に販売するEVとして開発を進めるという話題は、おそらく今年のCESで最も多くの関心を集めたのではないか。出展者として現地に足を運んだ川西氏もまた、狙い通りの反響を得たことに手応えを感じているようだ。

「これまでにもソニーは、モビリティが次世代のメガトレンドになるという展望を伝えてきた。事業化については、今のソニーが持てる技術やサービスの強みをモビリティの領域にも活かせるという見通しがある程度見えたからの判断。直近で何か劇的な変化があったわけではないが、積み重ねによる経験値が増してきたことが大きいと思う」（川西氏）

VISION-Sについてはプロジェクトを立ち上げた当初から、ソニーが自社で製造を行わない“ファブレス”の業態が想定されていた。その上で、完成車としてEVを設計し、製造から販売、アフターメンテナンスまで一連の手続きを建て付けてきた。

自動車の製造については、ソニーが土台から立ち上げることは困難という判断から、試作車の段階からオーストリアに拠点を置く自動車製造業社のマグナ・シュタイアをパートナーとしてきた。「2020年のCESでVISION-Sを発表してから、多くの方々に声を掛けていただいた。パートナーと組むことにより、モビリティの事業化が見えてきたところもある。あとはどのタイミングで実施するか」と、川西氏は経緯を振り返る。

豊富な実績を持ち、VISION-Sの土台を担うEVプラットフォームを提供するマグナ・シュタイアは、自らのカーブランドを持たずに、高度な技術とノウハウをベースにOEMを展開する。「自動車産業の中ではとても希有であり、容易に得がたいパートナーだった」と川西氏は話す。

2つの車種に共通する「現実性」

今年のCESでは、先に試作車を公開したセダンタイプの「VISION-S 01」に加えて、新しいSUVタイプの「VISION-S 02」も発表された。デザインは、ソニーグループのクリエイティブセンターが手がけている。それぞれに最終形を意識したデザインなのだろうか。

「当初イメージしたものにかなり近付いた。これから事業化に向けて詰めて行くべき箇所もあるが、自動車のデザインは最も安全性が重視されることから、今後突飛なデザインに変わることはない。今の形には現実性があり、なおかつ付加価値を認めていただけると自負している」（川西氏）

川西氏は発売時期やターゲット層、価格について明言を避けつつ、「時勢に合わせることの大切さや、競合に対して遅れを取るべきでないこともわかっている。スピード感を持って取り組む」という考えを強調した。

ソニーモビリティでは「動くもの」全般を扱う

今春には新しい事業会社であるソニーモビリティを設立し、EVの市場投入を本格的に前進させる。川西氏は「モビリティ＝クルマと捉えられがちだが、同社ではモビリティという言葉をより広義に捉えながら、ソニーが展開する“動くもの”全般を扱うことになるだろう。あるいはロボティクスも含まれるかもしれない」と述べている。

VISION-Sを中核とするモビリティ事業は、ソニーグループの他のビジネスエリアに良いシナジー効果を生む可能性もある。現在のソニーが主力に掲げる事業領域は「コンシューマエレクトロニクス」「イメージング＆センシング」「ゲーム＆ネットワーク」「音楽」「映画」「金融」の6つ。

「例えば、VISION-S専用の自動車保険をパッケージにして、金融部門の新しいサービスを立ち上げることもできるのではいか」と、川西氏は話す。VISION-Sはソニーの主力ビジネスのすべてに関わり、集約した出口として位置付けることもできそうだ。

川西氏は、EVの領域にも活かせるソニーの技術が数多くあると説いている。中でも、安心・安全な走行を支援する「センシング」、アップデートによる進化の土台を担う「ネットワーク技術」、さらにソニーが培ってきたオーディオビジュアルやゲームなど「エンターテインメント」の領域のノウハウは、今後ソニーのEVの強みを際立たせるために欠かせない「3本の矢」となりそうだ。

ソニーはVISION-Sの試作車を発表後、「常に進化し、成長していく車」というコンセプトを掲げてきた。ネットワークにつながり、ソフトウェアを経由して最新の機能やサービスを提供する「コネクテッドカー」であることは、VISION-Sにとって「前提」であるとしたうえで、加えてソニーが既存の事業で培ってきた経験が活かせると、川西氏は述べている。

「ソニーにはペットロボットのaibo（アイボ）を通じて得た豊富なノウハウがある。購入後も長い時間を一緒に過ごすと、大抵はペットロボットに愛着がわいてくるものだ。ソフトウェアアップデートをかけてAIを強化したり、サービスの追加も継続的に図ってきた。経験を踏まえながら、VISION-Sでもまた継続的なアップデートを提供して、ユーザーに長く愛用してもらうことも考えている」（川西氏）

エンターテインメントの領域では、オーディオやホームシアター向けに、リスナーの360度全天球を包み込むようなリスニング体験を実現する「360 Reality Audio」というソニーの独自技術があり、同技術をVISION-Sに載せるコンセプトも公開している。その用途は、単にカーサウンドの迫力を増すことに止まらない。

例えば後方から迫る自動車やバイクの走行音を、車外の環境音ごとマイクで取り込み、360 Reality Audioの技術を使って、車内空間にいながら正確な方向から音が聞こえてくるような「安全運転を支援する技術」に活かす道も検討されているようだ。

ソニーによるEV市場参戦の宣言は、既存の自動車産業のトップ企業、あるいはIT・エレクトロニクスの領域でソニーと切磋琢磨してきたライバル企業にも、大きなインパクトをもって受け止められたはずだ。今春に予定されている事業会社の船出に注目したい。