インテルは現在、主力事業の半導体チップ部門に注力していますが、そのために重要度の低い部門を切り離しています。インテルはコンピューター情報メディアのCRNに対して3D顔認識や空間検知機能を持つAIカメラ「RealSense」の事業を閉鎖し、これまでRealSenseに関わってきた人材や技術はコアビジネスに応用していく予定とのことです。これまでRealSense事業を率いていたSagi Ben Moshe氏は2週間ほど前、自身のLinkedInページを更新してインテルを離れたことを明らかにしていました。
RealSenseはコンピュータービジョン搭載製品を素早く簡単に構築できるというコンセプトのため、ステレオビジョン、LiDAR、光学カメラなどのモジュールで構成されています。高い解像度や高フレームレートでの動作をサポートするために独自のプロセッサーを搭載しており、SDKやいくつかのユースケースを想定したサンプルコードなども用意されていました。
すでに倉庫での部品ピッキングロボットやジェスチャーを使用した学習ツールなどにRealSenseを利用している顧客企業があり、インテルのドローンにもその技術は採用されていましたが、いずれもRealSenseの購入量は少数であり、非常にニッチかつ特殊な製品との位置づけだったとされます。CRNは代理店や顧客企業にRealSense事業の閉鎖について問い合わせたものの、それほど驚きの声はなかったと伝えています。
RealSenseの代理店ASIのKent Tibbils氏は、自社の顧客が医療用やデジタルサイネージ用にRealSenseを採用しており、この特殊なカメラ製品が産業分野と相性が良いことを強調しつつも、インテルのCEOパット・ゲルシンガー氏が 垂直統合型の「IDM 2.0ビジョン」に基づいてPCやサーバー事業、半導体ファウンドリー事業に資源を集中する戦略を進めていることを考えると、周辺事業なうえ大きな需要が見込めないRealSense部門の閉鎖はビジネス的に理にかなった戦略だと述べています。