Apple向けサプライヤーの数、中国企業が台湾を抜いてトップに~日本はさらに減少

Apple向けのサプライヤーとなっている企業は世界中に存在していますが、その構成に変化が見られました。2020年のデータでは中国の企業数が台湾の企業数を抜いてトップに躍り出たとのことです。一方、日本はAppleに部品を供給する企業数をさらに減らしています。

42社から51社に増えた中国のサプライヤー

日経アジアが発表したApple向けサプライヤーリストの分析結果によると、2020年のApple向けサプライヤー上位200社のうち、香港を含む中国に拠点を置く企業は51社で、2018年の42社から増加しました。なお、2019年はAppleがデータを発表していません。

これにより、中国が初めて台湾を抜いて首位の座を手に入れています。

中国のサプライヤーは、ほかの国のサプライヤーでは考えられないような低価格をAppleに提示することで受注を獲得しているとのことです。

そして、Appleと一緒に仕事をすることで徐々にレベルアップし、次はより多くのビジネスに入札できるようになるという戦略をとっています。

また、中国に拠点を置くサプライヤーは、Appleの国外での生産拡大にも寄与しています。

たとえば、ベトナムにあるAppleのサプライヤーの数は2018年の14社から2020年には21社に増加していますが、そのうち7社は中国または香港に拠点を置く企業が所有するものです。

日本企業の数はさらに減少

一方、日本企業の数はさらに減少しています。

2017年には43社存在したのが、2018年には38社、2020年には34社に減少しました。サプライヤーリストに残っているジャパンディスプレイとシャープも中国のディスプレイメーカーとの競争に直面しています。

また、10年以上にわたってトップの座を維持してきた台湾も苦戦を強いられ、2017年の52に社に対して2018年は47社、2020年は48社となりました。

アメリカを拠点とするサプライヤーの数も減少しており、2017年の37社から32社に減少しました。残っている企業のほとんどが、代替が難しい高価値の半導体や材料を供給している企業です。