新型コロナは世界をどう変えるか？新手法の議論サイトParliaで手がかりが掴めるかも

「Is Greta Thunberg a hypocrite?」（グレタ・トゥーンベリは偽善者か？）と検索すると、何千もの結果が得られる。これは、インターネットの上では「Q&A」というモデルがほとんど壊れていることの証明だ。かつてはYahoo AnswersやQuoraが、Web 2.0の「Read/Write Web」（リード/ライトウェブ）の若き希望の星ともてはやされたが、今は大量の検索結果のカオスがあるだけだ。率直にいって、Q&Aを革新しようと試みた人は多かった。例えば「Mahalo」を覚えている人はいるだろうか？しかし、成果は乏しく多くがゾンビサイトになってしまった。

でもよく見ると何かに気づくだろう。Parlia（パーリア）というサイトが「グレタ・トゥーンベリは偽善者か」の検索で3位に登場する。しかしParliaは、2019年10月にステルスでローンチしたばかりだ。ではなぜ、検索で上位にヒットするのか？

このQ&A分野の新人は最近、Bloomberg（ブルームバーグ）のCVCであるBloomberg BetaやTiny VCなどからのシードラウンドを完了した。資金の額は公表されていない。創業者で元ジャーナリストのTuri Munthe（トゥリ・ムンテ）氏によると、Parliaは「オピニオンの百科事典」を目指している。

ムンテ氏は「Parliaは一種のWiki（参加型共同編集サイト）であり、ニュースや現在交わされてる議論に対するすべての視点を整理し紹介する。「神は存在するか？」や「メッシは本当にロナルドよりも優れているのか？」といった永遠の疑問も扱う。サイトの構築の方法とその目標は、現在の社会の分極化や暴言、情報の引きこもり蛸壺化を解決することだ」と語っている。

Q&Aサイトの多くは、X対Yという対立項が登場して理性的な議論を進めるが、Parliaはすべての意見を整理しながら載せる。地球平面説も排除しない。規範的であるよりも記述的（ありのまま）を目指し、QuoraよりもWikiに近い。前者は、自分をエキスパートとして売り込もうとする人が多い。

Parliaのサイトはすでに活気がある。今の時代にとても合っているのかもしれない。現在、上位の話題は「How to stay healthy during quarantine at home?」（家に隔離されていて健康を維持する方法）や「What are the effects of spending long periods in coronavirus isolation?」（新型コロナウイルスで長期間孤立したときの影響）、「Will the coronavirus crisis bring society together?」（コロナウイルスの危機は社会をまとめるだろうか？）などだ。ユーザーは議論を静観したり、関心を示さなかったり反論したりとさまざまだ。

「2016年に、政治的コンセンサスの時代は終わったと気づいた。英国のEU離脱をめぐって大量の言葉が氾濫したが、離脱に賛成し反対する理由は、どちらもせいぜい片手で数えられるぐらいしかない」とムンテ氏はいう。

Brexitのような国を分かつような大きな問題でも、それをめぐってごく少数の有限の数の議論しかないため、あらゆることについてそうだろうと彼は考えた。だから例えば銃規制や避妊の是非、新型コロナウイルスへの対応、AIの脅威などなどの問題でも、すべての議論をマップに落とせるはずだ。

しかし、何のためにそんなことをするのだろうか？もちろんそれ自体が良いことだし、人々が自分以外の人々の考えを理解し、世界中の意見の分布や構成も理解するだろう。

ビジネスモデルには事欠かない。広告を載せられるしスポンサーもつく、会員制や寄付もありうる。また、データそのものが売れる。やり方が正しければ、文字通り意見や考え方の世界地図が得られるだろう。ムンテ氏は、ユーザーはすべてGoogle検索からやってくると考えている。そしてParliaの「メディアとしてチャンスの総量は月間ページビュー換算で1億にはなる」という。

共同創業者のJ. Paul Neeley（ジェイ・ ポール・ニーリー）氏は英王立美術院の元教授で、Unilever（ユニリーバ）のサービスデザイナーや英国内閣府も経験している。ムンテ氏自身は、メディアのエコシステムにおけるシステム的な問題をしばらく研究していた。最初はレバノンで小さな雑誌を創業し、2003年にはイラク戦争を報道、その後ネット上の写真代理店であるDemotixを創業してエグジット、次いでメディアにフォーカスするVC North Base Mediaを立ち上げた。

商業化すると、偏向が生じる恐れもある。しかしムンテ氏は「政党とは絶対に仕事をしないし、独自の倫理顧問委員会を設ける。しかし多様な意見のマップを知ることは、マーケティングリサーチや、さまざまな研究機関の役に立つだろう」という。

というわけで、Parliaのサイトでは「How coronavirus will change the world」）新型コロナウイルスで世界がどう変わるか）ということもわかるのだ。