大学生専用のショッピングアプリ「UNiDAYS」、114か国に拡大

ユニデイズ（UNiDAYS）は、1300万人以上の大学生が使う学生専用ショッピングアプリだ。世界中の大学生を対象に、エクスクルーシブな値引きや買い物チャンスを提供している。運営しているのは英国ノッティンガムに本拠を置く非公開会社で、アプリは114か国のキャンパスで利用できる。

筆者は、創業者の一人Jon Hawleyを取材した。ユニデイズは2011年、ホーリーとCEOのJosh Rathourによって立ち上げられ、2年をかけてヨーロッパの一部に市場を拡大した。2012年にはオーストラリアにも進出し、2013年、米国進出という運命的な一歩を踏み出した。その後も、2014年にドイツ、2016年にイタリア、2018年に日本、中国と着実に市場を拡大。現在、114か国の7万キャンパスでサービスを提供している。

2018年には、全世界で約1300万の学生が30億ドル（約3282億円）を使った。ホーリーによれば、2019年は売り上げが大幅に増加し、すべての国で黒字を達成しているという。

ユニデイズのアプリを利用している学生は、英国では約300万人、米国は約500万人だ。米国の学生はアップル、サムスン、マイクロソフト、ナイキ、クリニーク、ケイト・スペード、JCペニー、ホリスターなど、さまざまな有名ブランドの商品を購入できる。合わせて800のブランドがユニデイズと提携しているが、このなかには、特定の国で特定のオファーを提供するブランドも含まれている。

学生たちはユニデイズが大好きだ。必要なものを安く購入できるのだから、それも当然だ。例えばJCペニーは、15%の割引と30%の特別割引を行っていたので、誰もが関心をもつだろう。英国のスーパーマーケット、セインズベリーズは6本セットのワインを25%引き、マイクロソフトは全商品を15%引きで提供していた。値引きには魅力があるし、学生というものは、いつでも値引きに飛び付けるよう準備しているものだ。

学生たちがユニデイズに夢中になることを心配する人もいるだろう。教授が難解な定理について説明しているとき、一部の学生がユニデイズで買い物しているといったこともあり得る。この種の注意散漫はどのようなオンラインショップでも起こり得ることだが、ユニデイズが提示する価格で買い物できる学生は特に、ときおりサイトをのぞいているのではないかと筆者は疑っている。

ユニデイズがターゲットにしているZ世代は、テクノロジーやインターネット、ソーシャルメディアとともに育った。Z世代は価格に敏感で、コストパフォーマンスを重視し、多くの場合、優良ブランドを求める。Z世代はブランド名を評価し、投資目的で商品を購入することもある。だからこそユニデイズは、Z世代に対して値引きやインターンシップ、イベント、奨学金を提供する公認ブランドのみを扱っているのだ。

ブランドは、自社商品とその提供方法をコントロールしている。ブランドは、学生に提供される値引き額を決定することができる。特定の大学でイベントのスポンサーになることもできるし、大学生っぽい表現を使うこともできる。アプリのユーザーである若者たちのスラングがしばしば使われているため、多くの学生の目に留まり、ユニデイズがますます成功するという仕組みだ。

ユニデイズは、大きな成長可能性を秘めた素晴らしいテクノロジーアプリだと思う。アプリを使うためには、大学または大学院でユーザー登録を行う必要がある。つまり、アプリを利用できる期間は限られており、新しい学生をユーザーにしたければ、ユニデイズはPRを続けなければならないということだ。

ユニデイズの経営陣は筆者に対して、今後さまざまなイベントを予定しており、2020年も大きな成長が期待できると述べた。