自社製モデムやAI採用、大きなリスクをとる次のiPhone SEは主役級スマホになる

アップルが人気のiPhone SEシリーズを刷新しようとしているなか、市場ではiPhone 16を元に機能を抑えた中価格帯モデルが出ると期待されている。しかし、同社は別の戦略を進めているようであり、次期iPhone SEは、従来機種にはなかった大きなリスクを伴うことになりそうだ。
iPhone SEとは何か
次期モデルは、iPhone SEとして第4世代目となる。2016年に登場したSEシリーズは、中価格帯を狙ったiPhoneであり、価格は約450ドル程度（日本では税込6万2800円から）で、メインシリーズの標準モデルより大幅に安価だ。この価格を実現するため、アップルは主要なスペックを抑え、既存部品や旧式デザインを再利用して原価を下げつつ、なんとか「iPhoneらしさ」を保ってきた。

ところが今年、　アップルはこれまでとは異なる、よりリスクの高いアプローチをとろうとしている。それはブランドにダメージを与えかねない試みだ。次世代iPhone SEは、2025年に登場するiPhone 17 Proや17 Pro Maxの試験台としての役割を担い、2024年発売のiPhone 16の売上を食い合い、さらに今年の技術トレンドとなっている生成AIまで取り込もうとしている。
アップル初の自社製モデムはiPhone SEへ
アップルは2019年、約10億ドル（約1530億円）でインテルのモデム部門を買収して以来、Qualcomm（クアルコム）製モデムから自立することを目指してきた。その成果として、買収から6年後、アップル独自のモデムが初めてiPhone SEに搭載されることになる。

ただし、ここには妥協がある。新しい5G回路はSub-6帯域のみ対応で、超高速通信が可能なミリ波（mmWave）は非対応だ。さらにキャリアアグリゲーション（複数の周波数帯を束ねて通信速度を向上する技術）も、Qualcomm製ハードウェアでは6バンドが利用できるところ、アップル製モデムは4バンドにとどまる。

これはアップルがiPhone SEで冒す最大級のリスクの1つだ。なぜなら、このモデムは初の大量一般向け展開となるからだ。アップルはメインシリーズではなくSEシリーズで新技術を試すという賢明な判断を下している。もし大量出荷後に初めて明らかになる不具合が発生しても、メインとなるiPhoneやiPhone Proは被害を免れる可能性が高い。だが、その代わりにSEラインが打撃を受ける危険性がある。

Apple IntelligenceがiPhone SEに及ぼす影響
発売前にアップルが入念なテストを行っているとしても、発売後になって初めて発覚する問題が出ることは過去にもあった。かつてスマホのアンテナ部分を持ってしまうことで通信品質に問題が生じた例（いわゆる「アンテナゲート」）ほど極端ではないにせよ、新部品導入には常に予期せぬリスクが伴う。

従来のiPhone SEは、その年の標準モデルiPhoneと同等の基本スペック（チップセット、メモリ、ストレージ）を持っていた。2025年のiPhone SEは、2024年9月に発売されたiPhone 16がベースとなる。iPhone 16は、同社の生成AI機能「Apple Intelligence」を円滑に動作させるため、すでにメモリやチップ性能を強化している。

アップルがPR戦略で生成AIへの注力を強調している以上、iPhone SEがApple Intelligenceをサポートせずに登場する可能性は低い。つまり、SEのスペックはiPhone 16に匹敵する必要がある。結果として、iPhone SEはより小型で安価でありながら、iPhone 16と同等の性能を備えることになる。その状況で消費者はなぜわざわざiPhone 16を選ぶのか。多くのユーザーが小型かつ安価なSEへ移行し、アップルの売上を圧迫する可能性がある。
再定義されるiPhone SE
一貫した「SE」という名前のおかげで、このモデルは初代からの愛用者を含め幅広く支持されてきた。この点は2025年に登場する第4世代モデルでも変わらないだろう。通常、SEシリーズは最先端技術を前面に打ち出すことは少ないが、新しい自社製モデム、生成AI、そして標準モデルと同等のスペックを揃えるという新時代において、iPhone SEは主役級の役割を果たすことになる。